フォレスター・リサーチがスプリングボード・リサーチを買収

米マサチューセッツ州ケンブリッジ--(business wire)--(ビジネスワイヤ) -- フォレスター・リサーチ(nasdaq: forr)は本日、アジア太平洋地域と新興市場を中心に調査・顧問サービスを提供するスプリングボード・リサーチを買収したと発表しました。ナレッジプラットフォームの1部門であったスプリングボード・リサーチは、シンガポールに本社を設け、ニューデリーと北京にオフィスを構えています。 フォレスターのジョージ・f・コロニー取締役会長兼最高経営責任者(ceo)は、次のように述べています。「スプリングボード・リサーチの買収によりフォレスターの専門知識と調査対象が拡大します。スプリングボード・リサーチの調査・データ・助言商品は当社のベンダー戦略プロフェッショナルが提供するサービスを強化し、その世界的なサービスの計画・販促・販売を助けます。この買収によりアジア太平洋地域に関する当社の知識が深まりました。また、正式に中国への参入も果たすことができました。」 スプリングボード・リサーチの48人の従業員、すなわち36人のリサーチ専門家と首脳陣全員がフォレスターに加わります。フォレスターはまた、アジア太平洋地域で拡大する組織をさらに強化するために中核的なサポート職で追加採用を行う予定です。スプリングボード・リサーチのデーン・アンダーソン最高経営責任者(ceo)は、次のように述べています。「評判の高いフォレスター・ブランドの一員となったことを非常にうれしく思います。両社は透明で柔軟な社風と高い基準を共有しており、最高品質のリサーチを実施して差別化されたアドバイスをクライアントに提供することでクライアントのさらなる成功を支援していくことができます。」 スプリングボード・リサーチの買収により、世界で最も急速に成長しているこの地域に関する現地専門知識と充実したバイヤー情報をフォレスターのクライアントに届けることができるようになります。この買収によりフォレスターのアジア太平洋地域における深みと幅が増し、複数の地域市場で調査対象が拡大されます。 業界評論家は、スプリングボード・リサーチを調査顧問会社の「新星」と称しています。あるit業界のフォーチュン100企業の地域アナリスト・リレーションズ・マネジャーは、スプリングボード・リサーチを「アジア太平洋地域で最も活気に溢れ急成長する業界アナリスト会社の1つ」と評しています。 フォレスターの2011年度第2四半期および通年の業績見通しは、スプリングボードの買収による財務上の影響を反映させ、本日提出するフォーム8-kによる最新報告書で更新されます。 フォレスター・リサーチ(nasdaq: forr)は、独立系調査会社としてビジネスとテクノロジーの世界的リーダー企業に実用的で先進的なアドバイスを行っています。フォレスターは主要企業の19の主な役職の専門家と協力し、独自リサーチ、顧客情報、コンサルティング、イベント、ピアツーピア経営幹部プログラムを提供しています。フォレスターは、27年以上にわたってit、マーケティング、テクノロジー業界リーダー企業の日々の成功を支えてきました。詳細についてはhttp://www.forrester.comをご覧ください。 本プレスリリースには1995年民事証券訴訟改革法の意味での将来予想に関する記述が含まれています。これらの記述にはフォレスターの2011年度第2四半期および通年の財務見通しが含まれていますがこれに限定されるものではありません。これらの記述はフォレスターの現時点での計画と予想に基づくものであり、リスクと不確実性を伴います。これらのリスクと不確実性により、実際の将来の活動や営業業績が将来予想に関する記述で述べられたものとは大きく異なる可能性があります。実際の活動や結果が大きく異なる原因となりうる重要な要因として、特に、調査商品とサービスの会員を維持し拡大するフォレスターの能力、テクノロジー支出、ビジネスおよび経済の状況や市場動向に対応するフォレスターの能力、国際的事業活動に内在するリスクと課題、競争と業界統合、専門スタッフを引きつけ維持する能力、重要な社員への依存度、フォレスターの四半期営業業績が変動する可能性などが挙げられます。新たな情報、将来の出来事などが発生した場合でも、フォレスターは将来予想に関する記述を更新し公開する義務を負うものではありません。詳細についてはフォレスターが証券取引委員会に提出した報告書と文書をご参照ください。 © 2011, forrester research, inc. all rights reserved. forresterはフォレスター・リサーチ・インクの登録商標です。 本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。
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